庵原貢
![]() 海上幕僚長当時の庵原(1959年) | |
生誕 | 1903年10月3日![]() |
死没 | (1979-03-31) 1979年3月31日(75歳没)![]() |
所属組織 | ![]() ![]() ![]() |
軍歴 | 1921年 - 1945年(帝国海軍) 1953年 - 1954年(警備隊) 1954年 - 1961年(海自) |
最終階級 | ![]() ![]() |
除隊後 | 財団法人水交会会長 |
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庵原 貢(いはら みつぐ、1903年(明治36年)10月3日 - 1979年(昭和54年)3月31日)は、日本の海軍軍人、海上自衛官。海兵52期・海大35期。第3代海上幕僚長。
経歴
兵庫県出身。豊岡中学校(現・兵庫県立豊岡高等学校)を経て海軍兵学校に入校。太平洋戦争中は第三艦隊参謀としてスラバヤ沖海戦などに従軍。1945年(昭和20年)4月、鈴木貫太郎首相秘書官に出向し「日本のいちばん長い日」を体験した。戦後は保安庁警備隊を経て海上自衛隊に入隊。第3代自衛艦隊司令を務めたのち、第3代海上幕僚長に就任。
年譜
- 1921年(大正10年)7月:海軍兵学校入校
- 1924年(大正13年)7月:海軍兵学校卒業(第52期)
- 1925年(大正14年)12月:海軍少尉任官
- 1927年(昭和2年)12月:海軍中尉に進級
- 1930年(昭和5年)12月:海軍大尉に進級、海軍砲術学校高等科学生
- 1931年(昭和6年)12月:戦艦「日向」分隊長
- 1934年(昭和9年)11月:海軍砲術学校教官
- 1935年(昭和10年)10月:海軍大学校入校
- 1936年(昭和11年)12月:海軍少佐に進級
- 1937年(昭和12年)
- 1939年(昭和14年)4月:海軍省人事局第1課局員
- 1941年(昭和16年)
- 1942年(昭和17年)
- 4月10日:南西方面艦隊参謀兼第二南遣艦隊参謀[6]
- 5月5日:第二艦隊参謀[7]
- 1943年(昭和18年)
- 4月15日:軍令部出仕兼海軍省出仕[8]
- 8月:海軍省教育局第1課局員
- 1944年(昭和19年)10月15日:海軍大佐に進級[9]、海軍艦政本部出仕兼海軍省教育局局員[10]
- 1945年(昭和20年)
- 1947年(昭和22年)11月28日:公職追放の仮指定を受ける[14]。
- 1953年(昭和28年)
- 1954年(昭和29年)8月3日:海上幕僚監部総務部長
- 1956年(昭和31年)8月1日:海将に昇任、第3代 自衛艦隊司令に就任(兼ねて第1護衛隊群司令)
- 1958年(昭和33年)8月15日:第3代 海上幕僚長に就任
- 1961年(昭和36年)
- 5月29日:米国政府からレジオン・オブ・メリット勲章が授与[15]
- 8月15日:退官。退官後は財団法人水交会会長(第5代)を務める。
- 1973年(昭和48年)11月3日:勲二等瑞宝章受章[16]。
- 1979年(昭和54年)3月31日:肺がんのため千葉市内の病院で逝去(享年75)[17]。叙・正四位[18]
栄典
レジオン・オブ・メリット・コマンダー - 1961年(昭和36年)5月29日
勲二等瑞宝章 - 1973年(昭和48年)11月3日
脚注
[脚注の使い方]
- ^ 「昭和12年7月31日 海軍辞令公報号外 第17号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072100
- ^ 「昭和12年8月23日 海軍辞令公報号外 第34号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072200
- ^ 「昭和12年12月1日 海軍辞令公報号外 第99号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072700
- ^ 「昭和16年4月10日 海軍辞令公報(部内限) 第614号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072080700
- ^ 「昭和16年10月15日 海軍辞令公報(部内限) 第727号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072082700
- ^ 「昭和17年4月10日 海軍辞令公報(部内限)第841号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072085100
- ^ 「昭和17年5月5日 海軍辞令公報(部内限) 第854号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072085400
- ^ 「昭和18年4月15日 海軍辞令公報(部内限) 第1093号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072090500
- ^ 「昭和19年10月15日 海軍辞令公報 甲 第1620号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072101600
- ^ 「昭和19年10月20日 海軍辞令公報 甲 第1624号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072101600
- ^ 「昭和20年5月10日 海軍辞令公報 甲 第1795号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072104700
- ^ 「昭和20年9月26日 海軍辞令公報 甲 第1929号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072134700
- ^ 「昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100
- ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、20頁。NDLJP:1276156。
- ^ 朝雲新聞昭和36年5月25日
- ^ 『官報』本紙第14060号(昭和48年11月7日)
- ^ 朝日新聞昭和54年3月31日夕刊・第11面
- ^ 『官報』本紙第15670号(昭和54年4月13日)
参考文献
- 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
- 『世界の艦船』第591号(2002年1月号) 特集・自衛艦隊 「歴代自衛艦隊司令官人物伝」p150 - p153 (海人社)
- 『世界の艦船』第596号(2002年5月増刊号) 海上自衛隊の50年(海人社)
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海上警備隊総監 | 山崎小五郎:1952.4.26-1952.7.31 |
保安庁第二幕僚長 | 山崎小五郎:1952.8.1-1954.6.30 |
海上幕僚長 |
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