金子明寛

金子 明寛（かねこ あきひろ、1955年^[1] -）は、日本の歯学者、歯科医師。東海大学医学部外科系口腔外科教授。日本歯科薬物療法学会理事長、日本口腔感染症学会理事長。

1981年松本歯科大学卒業。以後、東海大学医学部口腔外科に勤務、2002年より現職^[2]。

• 歯科におけるくすりの使い方
  • 金子, 明寛、須田, 英明、佐野, 公人 ほか 編『歯科におけるくすりの使い方 2015-2018』デンタルダイヤモンド社、2014年10月。ISBN 9784885103124。 NCID BN13181366。 
  • 金子, 明寛、椎木, 一雄、天笠, 光雄 ほか 編『歯科におけるくすりの使い方 2011-2014』デンタルダイヤモンド社、2010年12月。ISBN 9784885102172。 NCID BN13181366。 
  • 椎木, 一雄、天笠, 光雄、金子, 明寛 ほか 編『歯科におけるくすりの使い方 2007-2010』デンタルダイヤモンド社、2006年12月。ISBN 4885101050。 NCID BN13181366。 
  • 佐々木, 次郎、柬理, 十三雄、天笠, 光雄 ほか 編『歯科におけるくすりの使い方 2003-2006』デンタルダイヤモンド社、2002年12月。ISBN 4885109035。 NCID BN13181366。 
• 金子明寛 他 著、道, 健一、野間, 弘康; 工藤, 逸郎 ほか 編『口腔顎顔面外科学 総論』医歯薬出版、2000年3月。ISBN 978-4-263-45474-9。 NCID BA46670275。 
• 王宝禮、鈴木邦明、李昌一、金子明寛、小方頼昌 著、可児, 徳子、眞木, 吉信、松井, 恭平 編『疾病の成り立ち及び回復過程の促進3　薬理学』監修 全国歯科衛生士教育協議会、医歯薬出版〈最新歯科衛生士教本〉、2008年3月。ISBN 978-4-263-42815-3。 NCID BA85834882。 
• 金子明寛『チェアーサイドの薬のインフォームド・コンセントガイドブック : なぜこの疾患にこの処方なの?消炎鎮痛剤、抗菌薬の最新情報』デンタルダイヤモンド社、2004年3月。ISBN 4885109310。 NCID BA6672553X。 
• 椎木, 一雄、大曽根, 洋、金子, 明寛 ほか 編『若い歯科医師と研修医のための口腔外科はじめましょう』監修 佐々木次郎、デンタルダイヤモンド社、2002年4月。ISBN 488510789X。 NCID BA58087540。 
• 佐々木次郎、金子明寛『印象にのこった患者40人のパントモを診る』デンタルダイヤモンド社、1999年8月1日。 NCID BA44399614。 

• 2010年 上田記念感染症・化学療法研究奨励基金 『Oral streptococciのニューキノロン薬剤耐性化に関する検討』に対して^[3]

• 日本歯科医学会
  • 日本口腔外科学会 代議員^[4]
  • 日本歯科薬物療法学会 理事長^[2]
  • 日本口腔感染症学会 理事長^[5]
• 日本医学会
  • 日本感染症学会 評議員^[6]、JAID／JSC感染症治療ガイド・ガイドライン作成委員会委員^[7]
  • 日本口腔科学会 評議員^[8]
  • 日本化学療法学会 評議員^[9]
• 日本環境感染学会 評議員^[10]
• 日本健康科学学会 常任理事^[11]

1. ^ ^{a b c} “歯科におけるくすりの使い方〈２０１５‐２０１８〉”. 紀伊國屋書店. 2015年6月25日閲覧。
2. ^ ^{a b} 「臨床歯科医が知っておきたい歯性感染症抗菌薬ガイド」『歯科薬物療法』第34巻第2号、日本歯科薬物療法学会、2015年6月、30-31頁、ISSN 0288-1012。 
3. ^ “上田記念感染症・化学療法研究奨励基金　歴代受賞者一覧”. 日本化学療法学会. 2015年6月25日閲覧。
4. ^ “２０１４・２０１５年度　公益社団法人日本口腔外科学会代議員名簿”. 日本口腔外科学会. 2015年6月25日閲覧。
5. ^ “日本口腔感染症学会 平成26年度 役員名簿”. 日本口腔感染症学会. 2015年6月25日閲覧。
6. ^ “評議員名簿”. 日本感染症学会. 2015年6月25日閲覧。
7. ^ “JAID／JSC感染症治療ガイド・ガイドライン作成委員会”. 日本感染症学会. 2015年6月25日閲覧。
8. ^ “役員”. 日本口腔科学会. 2015年6月25日閲覧。
9. ^ “評議員一覧”. 日本化学療法学会. 2015年6月25日閲覧。
10. ^ “役員一覧”. 日本環境感染学会. 2015年6月25日閲覧。
11. ^ “常任理事会　(2014.4.1～)”. 日本健康科学学会. 2015年6月25日閲覧。